2025年現在、有効求人倍率は全国平均1.24倍、東京では1.76倍と、かつてない採用難の時代が続いています。
求人広告を出しても「応募が来ない」「コストだけが増える」と悩む採用担当者の声が、私の元にも多く届いています。
今回は、そんな“応募が集まらない時代”において、いま注目されつつある「潜在求職者層」へのアプローチについてお伝えします。
「掲載したのに反応がない」──今、起きている現実
indeed PLUS（タウンワーク・リクナビNEXT・Indeedなどに配信）やアルバイト・パート求人ならバイトル、マイナビバイト、転職求人ならエン、マイナビ転職など、メジャーな求人メディアに求人を出しても、目立つのは条件のよい企業、採用ブランドの高い企業、時給が高い求人ばかり。
特に、「Indeed PLUS」のように複数メディアへ一括配信できる仕組みでは、求人情報が増える分、“埋もれやすく”なるリスクも上がります。
広告枠の競争は激化し、結果として「募集条件を上げる」か「掲載コストをかける」かの二択になりがちです。
しかし、それはすべての企業にとって現実的な選択肢ではありません。
いま注目したいのは「潜在層」
そこで近年、じわじわ注目されているのが、「潜在求職者層」へのアプローチです。
潜在求職者層とは？
- 今すぐ働きたいわけではないが、条件が合えば働きたい
- 転職サイトに登録するほどではないが、情報収集はしている
- 家庭の事情、健康面、スキルの不安などで“待機”している人たち
求人メディアでは見つけにくいこのような人たちに、少しずつ接点をつくり、関係を深めておくという考え方です。